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2008年夏の「世界恐慌」へと直進している世界経済

2008年夏の「世界恐慌」へと直進している世界経済

その理由として原油問題です。原油が1バーレルあたり100ドルまでに跳ね上がったのは、それだけの需要があったわけではなく、世界的な金余り現象により投機筋からの価格吊り上げという見方が大半です。

米国をはじめ世界中が景気後退に入れば、原油はだぶついてきます。そして、高値に吊り上げた
投機筋の経営状態が悪化します。


現在、世界中で動いている金融機関のマネーは総額150兆ドルで、日本円にして1京6千兆円 (1万7000兆円)もの巨額になります。この金額は実態経済の3.2倍にもあたり、デリバティブによる
レバレッジ投資がいかに天文学的なものになっているかを証明するものです。


そのような金融機関のマネーの数パーセントでも焦げ付けば、サブプライムローン問題以上に世界の金融は大きく ガタツクことになり、修復不能の状態に陥るのは間違いありません。

もし原油が暴落すれば、世界中のヘッジファンド、さらにはヘッジファンドを支えてきた多くの金融機関が次々と破綻する事態は免れないことになります。

その際に最大に影響を受けるのは、我が日本の金融機関です。自民党の圧力に屈した日銀がゼロ 金利ならびに超低金利を永年続けてきたことで、日本人が持つ金融資産はキャピタル・マネーフライトと呼ばれ海外に貸し出されてきました。

その総額は、日本人が持つといわれる金融資産1500兆円の半分の700兆円です。その貸出先には、多くのヘッジファンドが含まれています。間違いなくその700兆円は、二度とこの日本に戻ってくることはないでしょう。

ほとんどが焦げ付きとなる筈です。そういった事態が起こる直前には、日本の金融機関の多くが「預金封鎖」をせざるを得ない状況に陥る
と思われます。預金の払い戻しをしようにも、貸出先で焦げ付きキャッシュが金庫から消えてしまうからです。

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